トッピングとは｜株式会社トッピング

ソフトコンシャス～発想を意識する～

1991年春、トッピングはこの言葉からスタートしました。

バブル経済崩壊以前は、次から次へと新しい商業施設が建てられていました。その中身つまりお客様に満足してもらえる商品や接客などがおろそかになっていたにもかかわらず、商品は飛ぶように売れていたのです。
そのときに思いました。人口が２倍になったわけではないのに、売り場が２倍に増えると必ずそこに「ソフト」が必要になってくる、と。これが創業の強い動機です。

ソフトに最もお金を払わない風土と言われていた関西での創業に際しては、「無謀だ」とたくさんのアドバイスをいただきました。しかし、きっとソフトが必要になる。そう信じて歩み始めたのです。

ミッションは「結果を出す」こと

商品がよいから売れるとは限りません。ショップ（売り場）という媒体を通じて、どのようにお客様に商品の魅力を感じていただけるか、どうすれば喜んで購入していただけるかを考え、提案し、実行に移すのがトッピングの「ショッププロデュース・流通戦略」事業です。

市場調査に始まり、ショップコンセプトの立案、内装、販促、ディスプレイ、接客にいたるまで、プロデュース業務は多岐にわたります。ショップのオープンやリニューアルという定点を満たすだけでなく、そのショップが継続していくための戦略を練り、具体的な施策に取り組みます。

これまでに文具や家庭用品、食器、食品、バッグ、リラクゼーション、ミュージアムショップなど、50件以上のショップやコーナーをつくってきました。リニューアルして西日本一の売上げにした大手雑貨専門店のバッグ売り場、男性向け事務用品売り場をＯＬ向けステーショナリー売り場に変えて売上げを３倍に伸ばした百貨店、初年度には期間限定で限られた店舗で立ち上がったチャリティ商品を翌年には24か所に広げたこと。トッピングがお手伝いしたことで、飛躍的な成長を遂げた売り場を思い出せばきりがありません。とにかく「結果を出す」ことがトッピングのミッションです。

有機的な連鎖反応を起こす

スノーボードがはやりだした頃、ある傘屋さんから相談を受けました。「防水、撥水性の生地を使ってスノーボード用のポーチを作ったのだが、どのように売りだせばよいだろうか」。小さな会社で広告宣伝に使える予算は多くありません。流通業と取引口座を開く信用もありません。そのとき、読売新聞に毎週、連載を書いていた時のことを思い出しました。万年筆のような書き味の水性ペンを紙面で紹介したところ、たくさんのお客様が押し寄せ、メーカーも百貨店も驚くほどの売上を達成したことを。

そうだ、マスコミに働きかけてみよう。こうしてパブリシティ戦略事業が始まりました。企業が一生懸命つくっている素敵な商品やサービスを、世間に広く伝えていく。たくさんの情報の中でキラリと光る情報にして伝えていく。そんな手助けをしています。

社名が活字になれば知名度が上がり、商品やサービスが電波に乗って一般の人に伝わることで、売上げは拡大します。パブリシティのメリットは目先の収益を高めるだけではありません。お客様から問い合わせがある、商品がさらに売れる、信用が築ける、社員の士気が上がる、入社希望者が増える・・・。パブリシティによって有機的な連鎖反応がおきるのです。少し遠回りのようでいて、実はいいこと尽くしの戦略です。
この10年でトッピングが手がけたパブリシティ案件は、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌、インターネットなど2000件以上で取り上げられました。

女性がいきいきと働ける場に

トッピングの仕事は、多くの女性スタッフによって支えられています。女性がいきいきと働ける場をつくりたいと考えたのも、会社設立の理由の一つでした。設立当時、女性が主体となって組織に参画し、主な事業を担うことはとても少なかったからです。また、結婚や出産・育児にともない、せっかくのキャリアを継続できない女性が多い現状を、働き続けられる雇用の場、雇用のスタイルを模索することで変えていきたいと考えたのです。

トッピングはスタッフに対してマーケティングなどの研修を必須とし、各種勉強会へも積極的に参加するよう支援しています。正社員には他企業で現場研修を受けてもらうこともあります。教育によって力がつけば、自分の裁量でできる仕事が増えてきます。したかった仕事に携わることができれば、いきいきと働けるようになります。
多角的な視点を身につけ、さまざまな経験を積むために、スタッフが体験企画を主催したり、海外への買い付けや生産現場訪問をおこなうこともあります。さまざまな仕事や体験を通して、自分の頭で考えることのできる人間に成長してほしいと考えています。

お客様と社会に役立つ企業として

トッピングはこれからも、ソフトの力を通じてお客様のお役に立つと同時に、社会に必要とされる企業であり続けたいと考えています。